The Salon Timesとはどんなサイトか?【高齢者サロンは「地域の縮図」である】

はじめまして。「The Salon Times」の管理者をしています、平畑と申します。当サイトへお越しくださり、誠にありがとうございます。この記事では、「The Salon Times」の概要説明をさせていただきます。

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高齢者サロンは「地域の縮図」

僕が地域包括支援センターで勤務している頃、よく高齢者サロンへ講話やイベントのお手伝いなどで参加していました。大小さまざまな高齢者サロンがありますが、参加されている方々は、近隣の比較的自立した高齢者が多かったです。

皆さん、実に多彩な才能や経験をお持ちでした。ほんの一例ですが、下記のようにご紹介します。

  • 元美術の高校教師が、参加者の孫の似顔絵を描いてプレゼント
  • 市民後見人として活動されている参加者が、成年後見制度を住民目線で説明
  • 元防犯パトロールをされていた参加者が、地域の犯罪リスクが高い場所を参加者と共有

このような特色ある高齢者が集まる場は、行くたびに新たな発見があります。さらに、”情報通”でもある高齢者が多く、「あの人は少し物忘れが進んだみたい」「そのイベントをしたかったら、あの人に聞いたらいいよ」などなど、「地域」を標榜している行政機関へ尋ねるより、質も量も圧倒的に把握できるのが高齢者サロンでした。

僕は親しみを込めて、高齢者サロンを「地域の縮図」と捉えています。

「地域の縮図」である高齢者サロンがもっと世間に知れ渡ることで、その地域のニーズや強みも世間に知れ渡ることになると思います。

地域共生社会の実現は、まず地域の実情を知ることから

国は「地域共生社会」を下記のように説明しています。

制度・分野ごとの『縦割り』や「支え手」「受け手」という関係を超えて、地域住民や地域の多様な主体が参画し、人と人、人と資源が世代や分野を超えてつながることで、住民一人ひとりの暮らしと生きがい、地域をともに創っていく社会を指しています。

厚生労働省「地域共生社会のポータルサイト」より

地域住民同士の関係性をつくることや参画することは、確かに必要なことだと感じます。核家族化の進行に加え、高齢者夫婦世帯や独居高齢者が年々増えています。これはいわゆる「限界集落」だけの話ではありません。日本各地で起こっていることです。

では「地域住民同士がまとめって、自分たちの地域のことを考えて、よくしていこう」とは簡単にはならない。なぜなら、地域のことをよく知らないからです。僕が地域包括支援センターにいた頃、とても実感したことです。地域住民の皆さんは、もちろん自分たちが住んでいる地域だから「住みやすいまちに」とか「安全なまちに」などと、理想は持っておられます。でも、地域でどんな問題が起こっているのか、その問題や課題にどのような人・モノが適材適所なのか、要するに、具体的な情報が足りないのだと思います。

「The Salon Times」において、高齢者サロンの取り組みや参加者の特徴を発信することは、「高齢者サロンは地域の縮図」であるから、地域の課題・ニーズ・強みなどの、人や環境を発信することにリンクし、アプローチ方法がわかることで、気づいたら「地域共生社会の実現になってた」という結果がねらいでもあります。

知ることって、ホント難しい

しかしながら、地域の実情を知ることは、ホント一筋縄じゃいきません。もちろん自治会へ積極的に関わっている人や「地域をどうにかしたい」などと、興味関心を抱いている人は情報を把握しようとするし、情報が歩み寄ってくることもあります。でも、多くの地域住民が「自分たちの地域で起こっていることや、起こりうることがわからない」と聞きます。

そこで誰もが気軽に地域の状況を知る、「ツール」はないものか考えました。そこで閃いたのが「The Salon Times」です。インターネット上に高齢者サロン専門のプラットフォームを構築することで、サロンの概要から参加者の特徴など、文章だけではなく、画像や動画を用いることでリアルな情報を把握することができます。また、高齢者サロンの代表や参加者へインタビューすることで、人の想いや苦悩、また高齢者サロンと地域を結びつけた情報も届けることが可能です。

紙面の情報(広報誌など)は、容易に情報をアップデートできません。よく公民館や行政の「地域コーナー」などと言われている場所には、何年も前のチラシが置いてたりしています。知りたい情報の簡単な概要は知れますが、最新の情報は窓口を探して、自ら聞くか、または関係機関に聞いてもらわないと辿り着けない。さらに現代は、スマートフォンの普及率が凄まじい勢いで上がっています。

総務省の「令和3年版 情報通信白書」では、8割以上の世帯がスマートフォンを保有しているとのデータが公表されいます。

情報通信機器の世帯保有率については、携帯電話やスマートフォンなどのモバイル端末では、9割を超えている。その中でも、スマートフォンの普及が進んでおり、8割以上の世帯で保有している

総務省「令和3年版 情報通信白書」より

2020年のインターネット利用率は83.4%であるが、スマートフォンによるインターネット利用率は68.3%となり、パソコンやタブレット型端末などの他の端末と比べても、最も利用率が高い

総務省「令和3年版 情報通信白書」より

ということは、インターネット上の情報は、誰でも目にすることができると考えます。「The Salon Times」では、容易にアップデートできるリアルな地域情報を発信することで、「自分の地域ではこんな活動をしているのか」「ここの地域は自分たちの地域と似ているから、同じような課題が出てくるかもしれないな」などと、地域活動のヒントにも活用できることを目指していきます。

応援してもらえると嬉しいです!

この記事を書いた人

平畑隆寛のアバター 平畑隆寛 ヒラハタタカヒロ

社会福祉士事務所 FLAT代表。アパレルバイヤーから社会福祉士へジョブチェンジした風来坊を自認。普段は成年後見受任や研修講師のほか、Webライターとしても活動している。月1回開催の、相談援助職が安心してモヤモヤを語れる場「Social Good Circle」を運営し、支援者のバーンアウト予防にも取り組む。「The Salon Times」では、記者+ライター+編集長の役割。

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